【50代】お金の悩み/貯金が足りない？老後資金っていくら必要？

50代になると老後が見えてくるので漠然とした不安や焦りが出てきませんか？

・・・と答えられる人はそう多くはないですよね。

私は今年58歳になるので60歳まで本当にあと少し。

50代前半はまだ余裕を持てていたのですが、50代後半になって自分には時間が少なくなってきていることをリアルに感じ始めました。

ですので今回はそんな不安を解消する記事となっています。

将来の見通しって立てることが難しく、老後に必要なお金がはっきりわからないってことが不安の根源です。

つまり、この老後資金について理解が進めば老後の不安がかなり軽減するのです。

この記事を読んでいただけると必要な老後資金の目安や老後資金の具体的な計算方法、そして老後資金の貯め方と増やし方についてわかるようになります。

老後資金はいくら必要？

これは人によって違います。

もらえる年金額や毎月の生活費、家族構成、持ち家に住んでいるのか賃貸に住んでいるのかによっても違ってきます。

色々な要素をひっくるめて考えると自分と全く同じ状況の人はいないですよね。

つまり老後に必要な資金は個人の状況によって大きく異なってきますので、自分自身で老後資金を計算する必要があるのです。

その上で目安となる数字を出すために次の３ステップで計算していきましょう。

①老後の支出の計算

老後の支出は大きく２つに分けることができます。

毎月必要な生活費というのは食費、水道光熱費、通信費、日用品費、医療費、住居費、社会保険料などです。

尚、毎月かかる生活費の中でも金額がほぼ定額のものもあれば変動するものもあります。

また数年ごとに不定期に出ていく特別費というのは、リフォームや修繕費用、家電の買替え、医療費や介護費などがあります。

不定期に出ていく特別費にもある程度決まったものと変動的にやってくるものがあります。

老後の家計シュミレーション

総務省が発表している2023年の家計調査報告書というデータを参考にして老後に必要な資金をシュミレーションしていきましょう。

今回のモデルケースでは老後期間は65歳で引退して100歳までという35年間という期間で計算していきます。

これは人生100年時代になり90歳でもお元気な高齢者が増えているためです。

私自身も長寿家系ということで100歳まで考えていればとりあえずは不安も消せると考えています。

ここでもう一度お伝えしておきますが、これから行うシュミレーションはあくまで統計データの平均値を元にしていますので、参考になることはあっても全ての人に当てはまるわけではないということをご了承ください。

次の表は標準的な高齢無職世帯の夫婦２人の場合と単身者の場合のひと月の平均生活費の内訳です。

退職して老後生活を迎えたときの生活費であるとイメージしてください。

引用：家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2023年（令和５年）平均結果の概要

65歳以上の夫婦2人世帯の平均生活費は約25.1万円（250,959円四捨五入）

65歳以上の単身者世帯の平均生活費は約14.5万円（145,430円四捨五入）

この数値から割り出した65歳以上の方の世帯の平均生活費の目安がこちらの〈図①〉です。

ご覧になってご自身の家計と似た部分はあったでしょうか？

実際の老後の生活費は現役時代の約７〜８割程度と言われることもありますが、その点も考慮してみてくださいね。

例えばこの平均値で65歳から100歳までの35年間に必要な金額を計算してみましょう。

月々の生活費はそこまでの金額とは思わないでしょうが、これが年単位、しかも老後35年分の生活費となるとこんなに大きな数字になってしまうのかと驚きますよね。

この数字は生活費です。

これ以外に数年ごとの不定期な支出の特別費がありましたよね。

老後の生活で必要な特別費は主に次の4つです。

①住居費

賃貸住宅に住んでいる方は家賃として毎月の生活費に入れなければなりません。

上の図①の住居費は持ち家の方の数字が含まれているので低い数字になっていますので実際にご自身のお家賃の数字に入れ替えてください。

一方、持ち家の方は十数年毎に外壁塗装や屋根の修理など大きな修繕費用が必要となります。

こちらは百万円単位になりますので、ご自身のお家の修繕周期を把握して予算に組み込んでおかなければなりません。

外壁塗装は家の大きさにもよるためハッキリとした数字を出すのは難しいのですが、坪数別の概算費用の相場は以下のとおりです。

屋根の修繕費用も修理内容や屋根の素材、面積によって大きく異なります。

一般的な相場は次のとおりです。

外壁や屋根の修繕は約15～20年に一度のサイクルで行うのが良いと言われています。

ここでは平均的な大きさと工法として、外壁100万円・屋根50万円で予算を立てておきます。

①住居費　　150万円

②医療費

老後の医療費について見てみましょう。

こちらのグラフは厚生労働省が公表している生涯医療費をグラフ化したものです。

参照：厚生労働省　生涯医療費（令和3年度）

生涯医療費とは1人の人が一生のうちに使う医療費の総額です。

令和3年度では生涯医療費の平均額は2,800万円でした。

そしてその約半数の1,400万円を70歳以降の老後にかかってくることがわかります。

ただし、この数字は実際にかかった医療費ですので、ここから自己負担額を計算します。

65歳〜69歳は３割負担、70歳〜74歳までは２割負担、75歳〜100歳までを１割負担で計算してみます。

65歳から100歳までの医療費は1人232.7万円となります。

ご夫婦世帯ならばこちらの倍額の465.4万円を用意しておけばいいということです。

こちらの金額を月額に計算すると5,540円（2,327,000円÷420ヶ月）となりますが、今回の試算では生活費で既に17000円が計上されているのでそのままにしておきます。

②医療費　　生活費に組み入れているので0円

③介護費

介護費と聞いても実際に親の介護等で関わっていなければよくわからないと思います。

次の図は明治安田生命が作成した介護費用の平均の図です。

こちらは（公財）生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査（速報版）」を参考にして作られています。

内容としては、住宅を介護しやすく改造したり介護用のベッドを購入したりといった一時的な費用が平均740,000円。

月々の介護費用に平均83,000円が必要という結果になっています。

介護期間が平均して5年1ヵ月なので、計算すると総額5,800,000円以上になります。

夫婦世帯だと倍額の1,160万円ですのでかなりの金額ですよね。

③介護費　　580万円

④終活費

終活費というのはお葬式代のことです。

葬儀にかかる費用は2024年3月に実施した「第6回お葬式に関する全国調査（2024年）」の調査結果を参照にさせていただいています。

結果として全国平均は118.5万円となっています。

こちらも夫婦世帯の場合は倍額の237万円とします。

④終活費　　118.5万円

さて、特別費の概算が出たので全て足していきましょう。

落ち込む気持ちはわかります（笑）

しかし、これは支出だけを拾い出したもので、この金額を貯金しておかなければならないのではありません。

②老後の収入の計算

こちらも総務省が発表している2023年の家計調査報告書のデータを参考にします。

繰り返しになりますが、統計データの平均値を元にしていますので、参考になることはあっても全ての人に当てはまるわけではないということをご了承ください。

こちらの図では可処分所得の金額を参考にします。

可処分所得とは、収入のうち、税金や社会保険料などを除いた所得で自分で自由に使える手取り収入のことです。

65歳以上の夫婦2人世帯の可処分所得は約21万円（213,042円四捨五入）

65歳以上の単身者世帯の可処分所得は約11万円（114,663円四捨五入）

この平均値で65歳から100歳までの35年間にもらえる公的年金の額を計算してみましょう。

この年金額も加入する年金や加入期間によってかなり個人差が大きくなりますので是非ご自身の年金見込み額を調べてみてください。

年金見込み額の調べ方は毎年誕生日月にハガキで届く年金定期便で確認することができます。

50歳以上の方であればこのまま60歳まで納付状況が継続した場合の年金見込み額が記載されていますのでご確認ください。

また会社員の方は退職金を収入に計算しましょう。

退職金の額も業種、学歴、勤続年数によって変わります。

ここでは日本の従業員の約7割が中小企業で働いているということなので今回のシュミレーションには65歳以上の夫婦2人世帯・単身世帯ともに中小企業の退職金の平均値である1,000万円で計算してみましょう。

夫婦2人世帯の場合は旦那さんだけが働いていた場合と奥さんも働いていた場合で退職金の金額が違ってきます。

ここでは旦那さんだけの場合の退職金で計算してみます。

大企業でお勤めの方であれば年金の額も退職金の額も更に大きくなりますね。

夫婦共働きの方は退職金を奥さまの分も加えてください。

あとはプライベートで個人年金や企業年金をかけておられた方はそれらの金額も加えてください。

資金の計算は支出は多め、収入は少な目で計算しておく方が良いので今回は上記の平均データでの計算を行います。

③収入から支出を引いて資金が足りるかを確認

いよいよ老後資金の目安となる数字を出していきます。

夫婦2人世帯は2,269万円、単身者世帯は1,318.5万円の不足となりました。

この金額には退職金が含まれていますので、もし退職金が入る可能性のない方は更にマイナス1,000万円となりますのでご注意ください。

老後に必要な資金は2,000万円～4,000万円と世間で騒がれているような数字と近くなりましたね。

もちろんこの数字はデータの平均値を参考にしたモデルケースの一つに過ぎませんので、金額に違和感があると思います。

そこはご自身でわかる自分の数字を当てはめて試算してみてくださいね。

さて、これまでの数字を見てどう思われたでしょうか？

もしもそんなお金貯まっていなかったというあなたに向けて次は老後資金の貯め方と増やし方について解説します。

老後資金の貯め方

老後資金が不足してしまう原因は収入よりも支出が多いのが問題ですよね。

まずは支出を下げることについて考えていきましょう。

支出を下げるために最も効果があって早く結果が出るのが家計をスリム化することです。

家計をスリム化する

家計をスリム化することによって不足する老後資金の不足金額を減らしていくことができます。

家計をスリム化するためのポイントは固定費の見直しです。

通信費

50代ではまだまだ携帯会社はドコモ、ソフトバンク、auという3大キャリアを使っている方が多いです。

こちらを格安シムの会社に変えるだけで月に数千円の節約になります。

ご家族分を合わせると10,000円以上安くなる方もいます。

格安シムって電波が悪そう、なんか頼りないなんて思っていたら時代錯誤もいいところです。

今お使いの電話番号そのままですぐに乗り換えられる時代です。

私は実際に楽天モバイルに乗り換えて月2万円以上節約できました。

本当にもっと早く乗り換えておけば良かったと思っています。

保険料

20代の頃からかけっぱなしにしている保険はありませんか？

まだお子さんが小さい頃は自分が死んだら家庭が困るだろうと大きな保障の生命保険をかけていらっしゃった方も多いのでは？

でもお子さんも成人し、就職し、ご家庭を持たれている50代の今、本当にあなたにそんな保障は必要でしょうか？

何千万円も終身保険に入っている方は保険を見直してみてはいかがでしょう？

あなたがこの世を去ってもお葬式費用さえ用意しておけば大丈夫ではないでしょうか？

保険を見直して余計なものは解約して保険料を節約してみましょう。

自動車

50代の若い頃は車がちょっとしたステータスでしたね。

どんな車に乗っているかで助手席に座る女性の反応が変わったり（笑）

しかし今は不便な土地にお住まいの方以外は自家用車を持つ必要はなくなりました。

自家用車を持っていると年間60万円程かかるというお話をご存じですか？

それならば必要なときにタクシーを利用したり、シェアカーを利用したりする方がコストパフォーマンスに優れているのです。

自家用車、なくても大丈夫かもしれないと思った方は車を手放す決断をお勧めします。

交際費

50代の皆さんは若いときにバブル時代を経験しているので遊び方もよくご存じですよね。

少し贅沢な経験もされた方も多いと思いますので、50代になった今でも交際費によくお金をかける人が多い印象です。

体が動いている間に色々な経験をしていくことは私もおすすめします。

お金を貯めることばかりに必死になっても死ぬときが一番お金持ちという状態では何の為の人生だったのかと思いますしね。

しかしそれを免罪符のように湯水のように浪費していては100歳人生の後半にしんどくなるかもしれません。

お金を使わなくても心が豊かになる時間の過ごし方が出来るといいですね。

早朝のお散歩、登山、川で魚釣りなど、お金をかけずとも余暇を楽しく過ごす方法はありますよ。

収入アップを目指す

老後資金が足りないのであれば、もう一つの方法は収入をアップすることです。

退職の日が着々と近づいてきている50代ですが、それでもまだ働く期間を延ばすことは可能です。

できるだけ長く働いて公的年金を繰り下げ受給して増額した年金額を受け取ることで老後破綻を防ぎ、老後資産を長持ちさせましょう。

65歳までに必要な老後資金を貯められないと思っている50代であれば、65歳以降も働くという選択肢もあります。

これはシンプルですがとても強力な方法ですし、必要な老後資金を確実にカバーすることができます。

当然、引退後の期間が長くなればなるほど必要な老後資金が増えていきますし、引退すると収入が減ってしまいます。

しかし、引退せずに65歳以降も無理のない範囲で働くことで収入を増やすことができます。

今の65歳は元気な方も多いですし、長年培った経験と知識が役に立つ仕事もあります。

公的年金の受給を遅らせる繰り下げ受給は1ヶ月あたり0.7％もアップするのです。

下の図は日本年金機構の繰り下げ増額率早見表です。

例えば公的年金を65歳で受けとった場合が200万円/年とします。

それを1年頑張って働いて66歳から年金を受け取ることにすると8.4％増えるので216.8万円/年になります。

月額で見ると65歳の時では166,666円/月額に対して66歳からの受取りにすると180,666円/月額となります。

もし70歳まで繰り下げたとすれば42.0％増えるので284万円/年となり、月額は236,666円にまで増えます。

毎月の生活費が16.7万円から23.7万円に増えるとかなり楽になりますね。

しかもこの金額は死ぬまでずっと定額になるので少しでも遅らせる方が毎月もらえる金額が増えるのです。

ただし、これは寿命によっては「もっと早くからもらっておいた方が得だった」ということもあるのでどちらを選ぶかはあなたの健康次第ということになります。

定年後はのんびり過ごしたい、ゆっくり好きなことを楽しみたいと思っていても、65歳までに必要な老後資金を確保できなければ65歳以上も働き続けるということが現実的な解決策になります。

長く働くのはマイナスな印象を持たれるかもしれませんが、仕事をしてる方が成長を実感できたり、やりがいや意義を感じる方もいらっしゃいます。

規則正しい生活を続けることは決して悪いことではありません。

何より他者とのコミュニケーションを取ることができます。

高齢になればなるほど家族以外とのコミュニケーションが少なくなるので精神的にも身体的にもいい刺激になり健康状態を維持することができます。

高齢期の人生を充実させるという点からも長く働くというのは非常にいい選択肢となるのではないでしょうか。

老後資金の増やし方

2024年の1月から始まった新NISAをご利用になっていますか？

運用益にずっと税金がかからないということで神制度と言われています。

先ほどの単身者の例で見ると老後資金が1,318.5万円不足していました。

仮に現在50歳で今の貯金が500万円とした場合、65歳までに残り820万円を貯めなければなりません。

15年で820万円を貯金だけで作ろうと思うと毎月46,000円必要になります。

しかし投資で毎年5％のリターンがあれば、毎月30,679円という投資金額で820万円を作ることが可能なのです。

またその820万円を65歳から100歳までの35年間で取り崩す場合、毎月19,523円となりますが、投資商品であれば運用を続けながら毎月40,805円を取り崩していくことが可能です。

もちろんこれは毎年5％という一定のリターンを元にしたあくまでシュミレーションですので必ずこの通りになるわけではありません。

また投資なので短期的にマイナスになる可能性もあります。

しかし、過去の実績を参考にすると15年以上の長期で運用した場合はかなり高い確率で資産を増やすことができるというデーターがあります。

新NISAを利用して投資を始める方にはこちらの記事でインデックス投資についてわかりやすく解説しています。

まとめ

老後資金に対する不安について解説しました。

老後資金で必要になる金額は以下の通りです。

〈65歳以上の夫婦2人世帯の場合〉

収入　9,820万円　-　支出　1億2,089万円　＝▲2,269万円（不足している老後資金）

〈65歳以上の単身者世帯の場合〉

収入　5,620万円　-　支出　6,938.5万円　＝▲1,318.5万円（不足している老後資金）

こちらの数字は統計データの平均値を元にしていますので、参考になることはあっても全ての人に当てはまるわけではないということをご了承ください。

また不足している分を既に貯金で用意できている方ならば安心ですが、もしまだ足りていないという方には家計のスリム化をお勧めします。

固定費を見直し、それでも不足する場合は65歳以降も働くことも視野に入れておきましょう。

働き続けることはマイナスなことではなく、規則正しい生活をして社会との繋がりや人とのコミュニケーションを持てる環境に身をおくことは非常に良いことです。

仕事をして収入を得た資金で生活費をまかなえば、公的年金の受給を繰り下げることも可能です。

そうすれば受け取れる月々の年金額も増えるので仕事からリタイヤ した後も心の余裕が持てるでしょう。

また貯金の取り崩しを15年以上先にできるのであれば、投資で老後資金を増やすこともお勧めです。

2024年から始まった新NISAは運用益に税金がかからない神制度ですので、うまく利用して老後資金を長持ちさせましょう。

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